ジャニーズの経済効果はどれくらいなの？

ジャニーズの経済効果ですが、まず嵐でおおよそ日本のプロ野球の一年間の収益の6倍を稼ぐことができるコンテンツであると言われ、解散をすると発表し、2018年から解散の2020年に至るまで3000億円もの収入を得ています。
この中で、最も経済効果があったのは、DVDやCDがあり、記憶に残すことができる作品群の売り上げがかなり高く経済効果となりました。
特に、解散をすることが分かっていましたので、もう2度と音楽活動はしないということも発表されていたが故、DVDやCDが一番経済効果をもたらしたのです。
無論ジャニーズグッズの買取専門店でも同様に買取額が高騰したのが嵐で、ビックコンテンツの一つが解散することで大きな収入をもたらしたのです。
しかしながら、現在2021年度においては、ジャニーズの経済効果は停滞しており、その理由は、コロナによる影響が大きいです。
ご存じの通り、ジャニーズグループは、収入の多くをコンサートにより得ており、コンサートを行うことで物品を販売し、収益を得ています。
ですが、コンサートを行わずに収入を得るとなるとオンライン配信になるのですが、無観客ライブについては収益化に成功したものが少なく、ジャニーズについてはまだ無観客ライブやその他活動については判明しておらず経済効果はわからないです。
その上で言いますと、ジャニーズの経済効果については、コンサートを開催することで地元が活性化し、飲食店も、コンサートを行うことで収入を得られたとしており、例を挙げれば大阪ドームの周辺施設は飲食店が多いのですが、これら、飲食店が潤うのはコンサートがあってこそ潤うので、ジャニーズの経済効果には飲食店が潤うという物もあり、それと同時に遠方から訪れるファンの方々が止まる宿泊施設も潤うためコンサートが開催されれば経済効果は高まります。
ですが、これをオンライン型のコンサートとした場合、有料コンテンツで配信するという選択をジャニーズは選択しましたので潤うのは、ジャニーズの会社だけです。
つまり、コンサートは人の動きがあり、実際にコンサート会場まで人が押し寄せるからこそ、そこにビジネスが生まれ、経済活動が活性化しますが、これをオンライン配信で有料コンテンツとした場合場、その周囲は全くと言ってよいほど収益を生み出さないのです。
ここでいう収益は、総合的にジャニーズにかかわる人々が儲かるという意味で、旧来のジャニーズの活動方式であればメディアに進出するためにテレビに出るなどがあり、ここにスポンサーが付いたりすることでさらなる経済活動ができますが、現在ではそうした活動も鈍いので言ってしまえばグッズの売り上げとオンライン配信のみが収益となるわけで、そうしたことに関わっている人物しか収入を得られないため、経済効果は少ないです。
恐らくこの2021年度はジャニーズにとってはどう活動をすることで経済効果を生み出すことができるかを選択することになると思われ、メディア露出をしてグッズを売り出すか、ドラマやCMなどに出てジャニーズに関与する関係者を増やしていくかを選択する年になると思われ、恐らくですが嵐の引退の経済効果3000億あたりを超える経済効果を生み出すことは不可能であるとされます。
さて、ここからは、ジャニーズは実は手づまりなのではないかということを解説しつつ、もう別にジャニーズは経済効果を生み出さないのではないかについて解説します。
まず、ジャニーズの手づまりですが、コロナ化の景況でコンサートができず経済活動ができない点、またジャニーズグループのメンバー自体に感染者が生まれてしまっている点を挙げると、もうジャニーズは手づまりなのではないかということです。
CMやテレビなどでメディア露出を行う場合、マイナスの要因となるのが感染者であるということで、何故感染したかを追求されてしまいますので場合によってはスポンサーの方々やほかの方々にも二次被害が出てしまうのがコロナウィルスに感染することになるため、恐らくですが、ジャニーズグループは表立って経済活動であるコンサートなどは行わないでしょう。
その上でジャニーズグループを見ていた視聴者は別のコンテンツを模索するようになり、別にジャニーズでなくとも経済活動をできるのではないかと実はテレビ局も思い始めています。
例を挙げますと、テレビゲームを紹介するテレビ番組が増えており、この理由は、コロナ化ではテレビゲームなどのゲーム産業に需要があり、オンラインでも配信すればゲーム購入者が増えるという要因もあるため、現在はゲームコンテンツの方が実は大きなビジネスとして動いています。
その為、弱小だったゲーム企業も大きなゲーム会社に買われることでさらなるゲームを作り出すことができるようになったりとゲーム産業の方にシフトアップする可能性もあり、別にジャニーズでなくとも、娯楽を提供することがあるため、今後についてジャニーズはどう活動するかによっては、経済効果を生み出さなくなると結論付けます。