経済効果

プロ野球の経済効果について。

プロ野球の経済効果ですが、1980年代と2000年代それ以降において経済効果が異なります。
まず、1980年代は、娯楽が相撲に野球であったため、当時は3000億の経済効果を生み出していました。
1980年当時はまだ、娯楽が少なかったが故、野球はテレビで見るのではなく、本場の球場に行くことで見るという方法が主流で経済効果は、野球場に訪れるというだけでも十分収入になったのです。
そこから時代が進み2000年になりますと、だんだんと野球の経済効果は鈍りを見せます。
にぶりを見せた理由は単純で、今度は娯楽があふれ出しのです。
2000年代となりますとすでにインターネット通信網が整いつつあり、光ファイバー通信網も割安価格で提供されるようになり、海外のコンテンツを多く知るきっかけとなったのです。
例えば、ケーブルテレビなどのコンテンツが海外のコンテンツを楽しめるようになり、海外作品を多く見ることができ、スポーツチャンネルなどが開設されました。
この時、スポーツチャンネルでは野球以外のスポーツも放送するようになり例えばF1などのモータースポーツというジャンルも多く登場したため、野球というスポーツはコンテンツとしての魅力が減少したのです。
これについてはある意味仕方がない部分があり、野球が廃れる要因となるものがコンテンツがあふれるということ以外にもあったのです。
野球は日本の場合、企業が経営している側面があり、言ってしまえば、企業の宣伝となります。
その上で企業が支持する球団が勝てば、支援した企業に利益を生み出すのですが、別に支援している企業が負けてしまっても実は利益を生み出すことが分かり始めると野球選手だけを広告等に使っておけばよいか、という考えに野球選手を広告等に使用していた企業はシフトチェンジをします。
ですが、今度は、そうした安易な考え方がデメリットとなり、広告等になった野球選手がきっかけに企業の業績を落としてしまうという考えにもつながりだしたのです。
例えば、引退した野球選手のその後が犯罪者となり、報道をされた場合、もしくは現役の選手が犯罪を犯してしまった場合、広告等から除外をせねばならず、かつ企業のイメージを損なうため安易に野球選手を使うのは危険なのではないかと感じるようになった企業も多いです。
そして、恐らくこれが極めつけで、2020年代になるとコロナウィルスの影響下で、野球の経済効果はたった400億円行くか行かないかになりました。
その理由は、野球どころではなくなってしまったことがあげられており、無観客で試合をするとなると、選手の給料を球団は支払う必要がありますがそれがだんだんと苦しくなり、収益を得る方法が、野球を放送してもよいという権利だけになったのです。
逆を言えば、放映権は結構の収入になりテレビ局に放映権を購入してもらうことで野球の財団は潤っていたのです。
無論、F1などは放映権が高すぎて、テレビ局が購入を嫌がるようになり、地上波で見ることができないコンテンツになったのですが、野球もひょっとすると例外ではなくなる可能性も否定できません。
何故なら、野球の生み出す経済効果は、放映権、野球の球団が優勝することで支援した企業がセールなどをすることで潤う経済効果、野球用品やプロ野球チップスのようなお菓子の販売などがあり、現在それらが機能しているのは放映権だけです。
この放映権を値上げするとなると、野球もどうなるかわからないのです。
というのも、いまだテレビで野球の他、スポーツの観戦を行いますが、別に、インターネットでも野球の他、他のスポーツを閲覧することができ結果だけを知りたいという方も多くなってしまったので現状の所、2021年度は野球は大幅な経済損失をしており1440億円程度経済損失をしたと言われています。
これについては、1980年代が3000億であるとし、2000年代が良くて2000万円だったと仮定した場合、おおよそその通りだろうなと推測します。
その上で、今後のプロ野球の経済効果ですが、コロナの終息ありきでいえば再度2000億円に戻るでしょうが、問題はいつ終息するかにあり、終息しないのであれば、ワクチンに期待を上げるのですが、いまだワクチンの供給が間に合っていない点を挙げれば、2021年度は400億円の経済効果しか生み出さないとします。
ワクチンがゲームチェンジャーになればおおよそ2000億円の経済効果を生み出すと思われますが、現状を見るところ今はその時期ではないと判断し、ワクチンの開発が待たれます。
1980年代の3000億円の経済効果に戻すことができるかですが、野球以外のコンテンツが充実しているため難しいとしか言えず、その他スポーツも伸び悩んでいるスポーツもありますので何か活性剤のようなものがなければ日本のプロ野球の経済効果はないでしょう。
なお、海外のプロ野球については、日本には直接的に経済効果を生まないと判断し、解説をしませんでした。

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